当研究所では厚労省推奨57項目と57項目も含めたTHQストレス診断を提供しております。
THQでは約50年以上のデータと研究の結果があるため、更に詳しい診断が可能です。
現在、ES向上などが企業の多くの課題になっていますが、会社としても単なるストレス診断だけではなく、義務化だからするというものではなく、個人を大切にしているというメッセージにもなろうかと思います。
ここまでの長い歴史は他社にはない強みであると考えています。
この分野で世界№1のカナダストレス研究所と1970年代より共同研究しておりますし、メンタルヘルス一筋でわれわれは参りました。これは、どう頑張っても他社には追随できないものです。
そのかいあって、多くの官公庁様や、大手企業様から継続的に受注を頂戴しております。
国の指定する57項目のみですと、確かに無料でもできるところもありますが、57項目も含め職務満足度も加味して、さらに活用したいという会社様も少なくありません。
（以下、図１参照）長年の受注を頂いている、さらにご依頼が増加しているということが、何よりものTHQストレス診断の信頼の証であるとわれわれは考えております。

図１:THQストレス診断の伸び率

57項目の集団分析はもちろんのこと、THQ実施企業様にて集団分析を提供しております。
57項目の集団分析も企業様に見やすく使いやすい弊社独自のレイアウトになっております。
またTHQ組織・職場診断は過去のビックデータによる独自の分析手法を使っており特別に何も本人に告知をしなくとも、組織の状況が手に取るようにわかります。上司のマネジメント状況もわかりますし、個々人のストレス状況の分布図もわかります。会社として、特別に360度評価を入れなくとも、社内でストレス診断を実施するだけで、状況がわかるようになっているのです。

■他の診断との比較組織診断について実施しているのは、これだけ多くのメンタルヘルス診断を提供している業者があるにも関わらず、現状では多いとはいえません。
THQの組織診断は、統計手法を使い経年比較ができ、職場の成果に結び付けるように作成されておりのでますので、御社にとって必要なメンタルヘルス施策を提供することができます。
採用、育成、配置、評価、管理能力の向上など、経営上必要な因子を確認することができ、生産性向上や人材育成に必要な施策が打てるようになります。
「国が義務化したので、実施しましょう」という、単なる診断程度にしか思っていない企業様も多くあろうかと思いますが、集団分析をしっかりと活用すれば、社員のモチベーション向上や、組織の活性化といった効果が期待できるでしょう。
他社にはない、われわれのTHQストレス診断だからこそ、ここまでの価値を提供できると自負しております。
だからこそ、日本のトップ企業様及び創造と変革を行っているエクセレント成長企業様が、何年間も継続してこのストレス診断を社内で共有してご使用いただけているのだと思います。

心の健康計画策定・労働基準監督署の報告書作成のアドバイス、産業医の報告書テンプレートの収納、医師、臨床心理士の派遣、高ストレス者の継続健康管理まで、さらに経営者の判断に必要な経営指標(他社との比較、ビッグデータとの活用)と勤務形態である残業数と社員の心の状態がWeb・紙版いずれでも対応できます。
財務と訴訟リスクに対応した安全配慮対策のみならず組織編成や人事異動の成果が把握できます。
徹底した間接費用の削減により「最小の費用で最大の共同の成果を出す」内容です。費用対効果がレポートされます。

当研究所ではカウンセリング・相談サービスを提供しております。
法制化3年目に入り抱えている課題は「高ストレス者」の管理ということになります。
産業医の面談窓口に加えて「臨床心理士」等々による豊富な窓口を用意してます。
日本全国出張カウンセリングもしくは「テレビカウンセリング」「電話相談」によるサービスも展開しております。
高ストレス者カウンセリング以外にも新入社員カウンセリング、コーピングカウンセリング等企業様のご要望に応じてカウンセリングを提供しております。
どうぞご利用ください。

企業様のご要望に応じて研修内容を作成しております。
まず、エビデンスがある方法を使用しています。法制化ストレスチェックの目的は「未然防止」です。
我々はカナダストレス研究所と共にセリエ博士のモデルを基本に、参加型で、興味があり、効果が期待できる
「ラインケア・セルフケア、傾聴、レジリエンス、アンガ-マネジメント、コーピング、マインドフルネス研修」
を管理職・社員様に提供して実質的効果を上げております。