歴史を見つめ
メンタルヘルスの未来を創る
総合心理教育研究所
経年実績№1、日本、アジアで、良質なメンタルヘルスサービスを提供します。
他では、追随できないカナダストレス研究所との共同開発THQストレスチェック

総合心理教育研究所

歴史を見つめ、メンタルヘルスの未来を創造する

カナダストレス研究所

最新のストレスサイエンス

佐藤 隆

本研究所 代表取締役

日本初めて:課題解決型THQストレスチェックです。

「当研究所が選ばれ続ける3つの理由?」
1:良質な臨床心理士によるカウンセリングサービス
2:他のどこにもない成果の出る心理教育(ラインケア、セルフケア)
3:確実にHRM、リーダーシップの改善に結び付けられる組織診断です。
わが国では、労働安全衛生法の一部を改正する法律により「ストレスチェック(心理的な負担の程度を把握する検査)の実施が、2015年12月1日より、従業員50人以上の事業者に対して施行されています。標準的な調査票として、厚生労働省は「職業性ストレス簡易調査票(57項目)」を推奨しています。この57項目結果、何をすべきかを明らかにし、本来の目的である「社員のメンタル不調を未然に防ぐ」ことに結び付けることが重要になってきています。

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日本で初めて社員のメンタル不調をビッグデータで早期発見

こんにちは。「社員のモチベーションが上がらない原因」を経営者は把握しているでしょうか。会社は「相談してほしい」と窓口を設けるが、社員は「多忙すぎる」「周囲の目が気になる」等で利用率は低いまま。逆に社員が「仕事の負担がきつくサポートしてほしい」と思っているが上司は気が付かない。人事部長は気が付いたが異動になり振出しに戻る。この状態ではストレスチェックをやっても成果に結びつきません。我々はこの状態を課題解決型THQストレスチェックの集団分析を活かし、ラインケアで管理職が絶対やらなければいけない「7つのリーダーシップ」そして社員自身が自分の健康を守るための「6つのセルフケア」として提供しています。
それを保証するのが46年間のビッグデータからのノウハウとカナダストレス研究所の知見です。

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「発達障害の疑惑のある社員の増加?」に人事が困っています??

立派な学歴なのに「仕事が覚えられない」「指示したことが理解されない」などで職場の上司や人事部が困っているというご相談が当研究所に寄せられています。
「新型うつじゃないの」、もしかすると「発達障害じゃないの」という疑惑の増加は職場の人間関係の低下につながり相互不信を招いてしまいます。早期に人事部が対策を立てなければいけないのにそれにこたえる専門機関が少ない。我々は46年の臨床経験で多くの「新型うつ病」や「アスペルガー」で困っている方々と人事部の双方がWinWinになるように支援してきました。本人・医師からの依頼によって当研究所では発達障害の専門的心理検査を医師の〇〇によって実施して心理査定を行い、ケア方法を確立します。さらにHRM(採用・配置・育成・報酬)と上司・本人・同僚がなすべき12のポイントを提案しています。総合心理教育研究所は臨床・教育・学術ベースに積み重ねてきました。だからこのサービスを提供できる豊富な事例とリソースを社内に持っております。

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「なぜメンタルヘルスをやらなければいけないのですか」

会社がやらなければいけないのは「心の健康計画書」を作成しなければいけないのです。具体的に法律に指示されているストレスチェック等々はやらなければいけない事ですから当然実施しています。目標を立てて、その目標に向かい合理的な手段や方法を考え、専門家の支援を得ながら実践していく過程がメンタルヘルスです。忘れられていることで大事なことは「どこに向かって」「何のために」メンタルヘルスをあなたの会社でやらなければいけないのか?ということです。この46年でメンタルヘルスは精神病対策としての黎明期から、現代は社会福祉の各施策の変化にもみられるように変化し、「ワーク・エンゲイジメント」を求めるようになってきました。人事部は課題可決のために個々の事象にとらわれず「心の健康計画書」のなかに会社として求めるものを入れ込み、そのために何をすべきかの具体施策を実行し成果を出しましょう。

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ご存知ですか? ストレスは予防が出来るのです。

総合心理教育研究所は46年の実績があり、
独自のノウハウを基に世界最新のストレスケアが行えます。

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