皆様、猛暑が続きます。長引くコロナ禍の厳しい現状ですが、日々ご健闘されていることと存じ上げます。残暑お見舞い申しながら夏号セリエ通信をお届けさせていただきます。
QI:総合心理教育研究所に「コロナ禍でうつ病休職」が増加していると聞きますが、どのくらい増えているのでしょうか?わが社は他社と比較して多いのでしょうか?という質問があります。
A1:当研究所は官民多くの事業所さまにサービスを展開しております。その実践の過程で把握している範囲の中での見解ですのでお含みおきくださいませ。あくまで当研究所の把握であることをご理解下さい。
A事業所1000人規模=□%、B事業所=□%(IT業界平均では□%くらいといわれています)、その他の事業所□%です。
C事業所500人規模はTHQストレスチェック、ラインケア、セルフケア、集団分析実施で、現在「うつ病休職者」は継続して□%です。*□%は当研究所の会員企業のみにお渡ししています。
D=メンタルヘルス不全の調査は少ないのですが「地方公務員安全衛生推進協会の10万人当たりの疾病統計」ではメンタルヘルス不全(精神及び行動の障害)は10年前の約1.4倍に増加し、ストレスチェック義務化後も毎年増加していることが一つの目安になります。
増加しているオンラインカウンセリングサービスの当研究所の実態
コロナ禍でオンラインカウンセリングやメンタルヘルス研修にニーズが移行してます。
Q2:オンラインカウンセリングサービスはうけられますか?という問い合わせがあります。
A2:これまで、対面で麹町の当研究所にご来駕いただくか、カウンセラーが御社を訪問するしかカウンセリングサービスは受けられませんでしたが、現在はオンラインで地域も関係なく九州の事業所さまから東北の事業者様まで幅広く受けられるようになり活用いただいております。特別の方法で対応しております。ストレスチェック高ストレス者産業医面談への導入の一つとしてご使用いただいております。
職場の心理社会的リスクを労働安全衛生マネジメントのなかで管理すること国際規格でも求められそうですね。
(総合心理教育研究所ではISO認証取得しております)
以上ご報告いたします。臨床心理学+ストレス科学+経営学から研鑽して皆様方の企業と発展と社員の健康向上のためにますます精進いたします。よろしくお願いいたします。