心理関係の資格といっても、資格取得条件、研修期間、受験要件どれ一つとっても大きく異なってくる。わずか3日間の研修で取得できるものや大学院教育を経なければ取得できないものもある。産業の場で今後の心理臨床の役割やその資格考える時、まだまだ多くの課題が存在すると思われる。1988年の臨床心理士と心理相談員の資格が一つの引き金になったのではないかと推測される。このなかで、産業で名称を使って業務を行っているのは、心理相談担当者、産業カウンセラーと臨床心理士、公認心理師などであろうか(2年前からは公認心理師が参加）。筆者らが1993年の8月に行った「企業内健康づくり推進技法調査研究」結果報告によれば、実際に心理相談を実施している事業場の相談の担当者は、産業医、保健師、看護師等々であった。それぞれの事業場の種々の要因により、実態としてはさまざまな職種の人々が心理活動を行っている。現在、産業では専門職として働いているカウンセラーが少ない。やはりこの場合も“専門の＂といった場合の社会的認知となる資格がきわめて少ないという問題が存在すると考えられる。他にも認定カウンセラー（日本カウンセリング学会）、認定バイオフィードバック技能士（日本バイオフィードバック学会）、カウンセラー（日本カウンセラー協会）、家族相談士（日本家族 カウンセリング協会）、心理判定員、ストレス管理士などがある。働き方改革や、外国人労働者の問題等様々な変化が生じている現状において、今後は、国家資格としての公認心理師も含めて活躍の場を広げていくことと予想している。