ストレスチェック後の職場改善推進方法：
厚生労働省では、①事業者や経営者が主体型　②管理監督者主体型　③全員参加型　のいずれかを推奨しています。総合心理教育研究所が実際に行っている企業を調査してみると、３つの活用の仕方があるよね。創意工夫してミックスして使用している例もあるよ。どんな事例なのですか？１点目はトップ層が全社のプログラムの中にストレスチェックを位置づけ、上意下達で取り組んでいる事例である。具体的スケジュールが決まっていて、年度末には管理職から職場環境改善についての状況報告がなされ、優良な職場には表彰が行われているパターンである。